どんな人に教える?

 日本語を勉強しているのがどんな人たちなのか、傾向をつかんでおきましょう。日本語を教えるといっても、これから日本の大学に進学して授業を受けたい学習者と、例えば仕事で日本に数年間だけ駐在する人の家族とでは、教えなければならない日本語の内容もレベルも全然違います。

 日本語教育能力検定試験に合格して、日本語の先生になる就職先としてまず視野に入るのは、大学や専門学校に進学するために日本語を勉強している人たちの通う日本語学校です。ここでは、中国・韓国から来た学習者が圧倒的多数を占めます。
その多くが、年齢は若く、日本語の能力がほとんどゼロに近いところから出発し、1年前後で日本語能力試験N1のレベルに到達して上の学校に進学することを目指す人たちです。

調査結果のデータに注目

 海外で日本語を学ぶ学習者数がどれくらいか、そしてそのうち初等中等教育、つまり小学校から高校までで学ぶ学習者の割合はどれくらいかを問う出題が、検定試験で出題されたこともあります。答えは選択肢から選ぶのですが、2009年の調査結果で言えば、正解はそれぞれ、約365万人、約60%です。

 海外の日本語学習者数も、韓国・中国が1・2位を占めますが、3・4位にインドネシア・オーストラリアが入ってきて、インドネシア・オーストラリアなどでは日本語学習者数の大半が小・中・高校生なのです。

 戦後の日本語教育の急発展は、日本の経済高度成長に伴って、日本との貿易や日本企業で働くことを目指す人々が支えた、経済志向のものでした。それが今は、コミックやアニメ、音楽などのエンターテインメントや、ファッション、化粧品などの日常の日本文化が、日本語を学習し始める動機となってきています。

日本語学習者数や教育機関の数、そのほかさまざまな側面から見た国内、海外の日本語教育の様子について、定期的に調査が行われ、結果が発表されています。国別や機関別の増減には、そのときどきの事件や社会情勢、政策変更などが反映されているのが読み取れます。ざっとでよいので、ぜひ目を通しておきましょう。そのこと自体が検定試験対策にもなります。

日本語教育の概要(文化庁)

海外日本語教育機関調査(国際交流基金)




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