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日本語教師入門
 
 
日本語教育に関する状況は、ここ数年で大きな変化を見せています。
日本語教師の養成についても同様。どうすれば日本語教師になれるのか、何を学ばなければならないのか、わかりやすく解説します。
 

 現在のところ、日本語教師になるために必要な唯一絶対の資格、というものは定められていません。つまり、絶対に合格しなければならない国家試験や、必ず取得しなければならない公的資格などはない、ということです。
  では、実際に日本語を教えている人たちはどんな条件を備えているのでしょうか。それは、どこで、だれに日本語を教えるかによって違ってきます。
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どこで、だれに教えるのか
資料1
「日本語教育施設の運営に関する基準について」(1988年12月 文部省)
1. 大学(短期大学を除く)において日本語教育に関する主専攻(日本語教育科目45単位以上)を修了し、卒業した者
2. 大学(短期大学を除く)において日本語教育に関する科目を26単位以上修得し、卒業した者
3. 日本語教育能力検定試験に合格した者
4. 次のいずれかに該当する者で日本語教育に関し、専門的な知識、能力などを有する者
(1) 学士の称号を有する者
(2) 短期大学または高等専門学校を卒業した後、2年以上、学校、専修学校、各種学校など(以下学校などという)において日本語に関する教育または研究に関する業務に従事した者
(3) 専修学校の専門課程を修了した後、学校において日本語に関する教育または研究に関する業務に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該教育に従事した期間を通算して4年以上となる者
(4) 高等学校において教諭の経験のある者
5. その他これらの者と同等以上の能力があると認められる者

「教員の資格」(日本語教育振興協会)
 4の「日本語教育に関し、専門的な知識、能力などを有する者」とは、学士の称号を有する者および高等学校において教諭の経験がある者については、学校、専修学校、各種学校などにおける日本語に関する教育もしくは研究に関する業務に1年以上従事した者または420時間以上日本語教育に関する研修を受講した者とする。日本語の教員としての資格を満たさない者については、収容定員に必要な教員数として認めないものとする。

 国内では、まず、大学や大学院で留学生に教える場合があります。これは、基本的にはほかの大学教員と同じで、その分野における専門的な学習・研究経験が必要です。大学の主専攻や副専攻で日本語教育を学んだ人、日本語学や国語学が専攻だった人のほか、最近は大学院を修了した人も増えてきています。実際に公募された大学の求人内容を見てみると、国公立を問わず、講師の場合でも「専門領域が日本語教育、日本語学、言語学などであること」「大学院修士課程修了またはこれと同等の資格を持っていること」などが条件となっています。
  また、最近は、小学校や中学・高校などで日本語教育を必要とする児童・生徒が増えてきていますが、その場合は、教員免許が必要とされる場合もあります。

 一方、ボランティアや個人で行うプライベートレッスンで教える場合は、資格や条件などは特に必要ありません。学習者のニーズにこたえる力があれば、学歴や年齢に関係なく日本語を教えることができ、学習者からの厚い信頼を得ている日本語教師やボランティアがたくさんいます。

 そして最も多いのが、一般の日本語教育施設、つまり民間の日本語学校で教える場合でしょう。機関数も学習者数も多いので、日本語教師を目指す人の多くは、日本語学校で教えることを考えていると思います。一般的に「日本語教師の資格」といわれている条件は、【資料1】に示した内容のことを指し、日本語学校の教師募集を見ても、そのほとんどが「日本語教育能力検定試験合格」「420時間修了」を挙げています。「有資格者」とある場合は、【資料1】に該当する人のことを指します。そのため、日本語教師志望者のほとんどが、日本語教師養成講座を受講したり、検定合格を目指したりしているわけです。

 この資格規定に当てはまらないボランティアなどで教えている人の中には、一般の養成講座を修了している人のほかに、地方自治体などが主催するボランティア向けの日本語教授法講座などを受講した人の比率が高いようです。



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