国内では、まず、大学や大学院で留学生に教える場合があります。これは、基本的にはほかの大学教員と同じで、その分野における専門的な学習・研究経験が必要です。大学の主専攻や副専攻で日本語教育を学んだ人、日本語学や国語学が専攻だった人のほか、最近は大学院を修了した人も増えてきています。実際に公募された大学の求人内容を見てみると、国公立を問わず、講師の場合でも「専門領域が日本語教育、日本語学、言語学などであること」「大学院修士課程修了またはこれと同等の資格を持っていること」などが条件となっています。
　 また、最近は、小学校や中学・高校などで日本語教育を必要とする児童・生徒が増えてきていますが、その場合は、教員免許が必要とされる場合もあります。

　一方、ボランティアや個人で行うプライベートレッスンで教える場合は、資格や条件などは特に必要ありません。学習者のニーズにこたえる力があれば、学歴や年齢に関係なく日本語を教えることができ、学習者からの厚い信頼を得ている日本語教師やボランティアがたくさんいます。

　そして最も多いのが、一般の日本語教育施設、つまり民間の日本語学校で教える場合でしょう。機関数も学習者数も多いので、日本語教師を目指す人の多くは、日本語学校で教えることを考えていると思います。一般的に「日本語教師の資格」といわれている条件は、【資料１】に示した内容のことを指し、日本語学校の教師募集を見ても、そのほとんどが「日本語教育能力検定試験合格」「420時間修了」を挙げています。「有資格者」とある場合は、【資料１】に該当する人のことを指します。そのため、日本語教師志望者のほとんどが、日本語教師養成講座を受講したり、検定合格を目指したりしているわけです。

　この資格規定に当てはまらないボランティアなどで教えている人の中には、一般の養成講座を修了している人のほかに、地方自治体などが主催するボランティア向けの日本語教授法講座などを受講した人の比率が高いようです。