私立小学校
　私立小学校の数は、日本の小学校全体のおよそ１パーセントにしか過ぎませんが、その９割近くの小学校で英語教育が実施されています。英語を教える教師の場合、多くは専科教員として非常勤講師の立場です。英語のレベルや教育方針をはじめ、求められる資質や採用条件なども学校によって大きく異なりますので、直接確認することが必要です。

公立小学校
　今、児童英語教師の職場として最も注目を集めているのが、公立小学校です。
　近年、教育特区を中心に英語活動を取り入れる小学校が増え、民間の児童英語教師が「英語に堪能な地域人材」として英語活動にかかわるケースが増加しています。民間で活躍するすぐれた児童英語教師を現場に送り出すために、2003年には「小学校英語活動指導者資格」を認定する「NPO小学校英語指導者認定協議会（J-SHINE）」も設立されました。

　そして、2008年3月に公示された「小学校学習指導要領」では、2011年度から小学校の高学年において、外国語活動（英語活動）が必修となることが明示されました。国語や算数のように「教科」として教え、成績をつけるのではなく、「聞く」「話す」といった音声を中心に英語や英語の文化に親しませることが目的とされており、児童英語の教授法や指導法を身につけた指導者の活躍の場が広がっています。

　日本人英語指導者のかかわり方は地域や学校によって大きく異なり、カリキュラムや指導案作成まで任される場合もあれば、教育委員会や学校の指導計画に沿ってカリキュラムやレッスンプラン、使用教材などがすべて決められていることもあり、さまざまです。ただし、授業のスタイルは学級担任が進行役となり、そこにALT（外国人指導助手）が加わったり、JTE（日本人英語指導者）が加わったり、といったティーム・ティーチングを実施、または目指している小学校が多く、文部科学省もその教育体制を推奨しています。

　募集は、教育委員会のウェブサイトや、区報、市報などに情報が掲載されたり、学校が保護者から協力者を募ったりすることが多いのですが、みずから教育委員会や小学校に働きかけて採用が決まるケースもあります。指導実績や流ちょうな英語力、熱意などに加え、「小学校英語活動指導者」の資格を取得していたり、専門学校や民間団体の児童英語教師養成講座などを修了していたりしていると、よいアピール材料になるでしょう。

関連サイト：J-SHINE資格取得者情報