「未経験からITコンサルになれるのか?」「何歳までなら目指せるのか?」と迷っていませんか。
ITコンサルタントは、SEや社内SEだけでなく、異業種の出身者やIT未経験者も目指せる職種です。ただし、年代によって選考で求められる経験は変わります。
【結論】
▶経歴ごとに5つの入り方がある(新卒・SE/PM・社内SE・異業種・IT未経験)
▶年代が上がるほど実務経験が問われる
▶選考の準備は経験の棚卸しから始める
- 資格試験の模擬テスト&企業別の面接対策あり
- 講座修了から内定まで平均10日(最短5日)※1
この記事では、ITコンサルタントになるには何が必要かを経歴別・年代別に解説します。スキルと資格、内定までの手順も紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。
- 経歴別の5つのルート
- 年代別の採用条件
- 内定までのロードマップ
※1:出典元:レバテックキャリア公式サイト/2023年1月~2024年3月の実績
※2:出典元:Geekly公式サイト/2025年8月時点
※3:出典元:ユニゾンキャリア公式サイト/2025年1月~2025年8月の実績
ITコンサルタントになるには?経歴別の5つのルート

- 経歴で活かせる経験が変わる
- SE・社内SEは上流工程の経験が武器
- IT未経験はIT職を経由して目指す
厚生労働省のjob tagによると、ITコンサルタントはIT戦略の提案や助言をする職業です。
job tagでは、働く人の31.8%が、前職での実務経験は「特に必要ない」と答えています。※4一方で、活かせる経験は経歴で変わるため、ITコンサルタントへの入り方は5つのルートに分類されます。
ここでは、経歴別にITコンサルタントになるルートについてみていきましょう。
※4:出典元:厚生労働省 job tag「ITコンサルタント」
新卒でコンサルティングファームに入る
ITコンサルタントになる最短ルートは、新卒でコンサルティングファームに入社することです。
在学中にITの知識や論理的に考える力を磨いておけば、新卒採用で入社を狙えます。
たとえば、情報系や経営系の大学で学び、卒業後にファームへ入る流れがあります。また、SIerや事業会社など、ITコンサルティング部門を持つ企業に新卒で入るのも手です。入社後に経験を積み、社内のITコンサルティング部門へ移る道もあります。
ITコンサルタントを最短で目指すなら、新卒採用の枠があるファームに絞って応募するのも有効な戦略です。
SE・PMとして上流工程を経験してから転職する
SEからITコンサルタントへの転職は、上流工程の経験を生かせる現実的なルートです。
SEがシステムを「作る側」なら、ITコンサルタントは「何を作るか決める側」にあたります。利用部門の業務を聞き取って要件に落とし込む力は、その判断を支える土台です。
PMとして予算や進捗、品質を管理してきた人なら、入社後の進行管理で力を発揮できます。インフラエンジニアも、基盤の設計から担当していればITコンサルタントへの転職を狙えます。
社内SEから業務改善の経験を活かして転職する
社内SEとして業務改善経験がある方は、ITコンサル転職で武器になります。
社内SEは、現場の課題から自社に適したシステムを構築します。「問題点を見つけて解決策を導き出す」という流れは、ITコンサルタントも同じです。
また、自社内の調整だけでなく、外部のITベンダーと交渉・連携した経験は武器になります。
業務の改善からプロジェクトを牽引した経験は、ITコンサルの転職で評価されるでしょう。
異業種から業界の専門知識を活かして転職する
前職で培った業務経験と専門知識は、ITコンサルの転職で強みになります。
ITコンサルには、顧客の事業課題や現場の業務フローを深く理解する力が欠かせません。たとえば、金融の規制や製造の生産管理、医療制度などの知識は武器になります。
業界に詳しい人材は、その分野に強いファームで即戦力として重宝されるでしょう。
厚生労働省のjob tagでも、現場の経験を活かして転職する道が示されています。
IT未経験は技術営業などIT職を経由する
未経験からITコンサルを目指すなら、技術営業などのIT職を経由するのが現実的です。
ITコンサルはシステム構造まで検討するため、現場の実務知識が欠かせません。job tagによると、技術営業やSIerのエンジニアは他業種からの転職者が多い職種です。
技術営業なら、SEと顧客に同行して提案しながらITスキルを学べます。SIerのエンジニアであれば、要件定義やシステム設計の実務を経験できるでしょう。
まずは無料で学べるキャリスタカレッジなどで、ITの基礎を固めるのも手です。
- 資格試験の模擬テスト&企業別の面接対策あり
- 講座修了から内定まで平均10日(最短5日)※1
ITコンサルになるのに年齢制限はある?年代別の採用条件

- 20代はIT基礎知識が評価を分ける
- 30代は要件定義やPMOの実績が鍵
- 40代・50代は業界知識が前提
厚生労働省のリーフレットが示すとおり、採用活動での年齢制限は法律で禁じられています。そのため、ITコンサルの転職でも、年齢だけを理由に落とされることは原則ありません。
ただし、年代が上がるにつれて選考で求められる実務実績のハードルは高くなります。
ここでは、年代別にITコンサルタントの採用条件をみていきましょう。
20代のポテンシャル採用はIT基礎知識で差がつく
20代のポテンシャル採用では、職務経歴で差がつきにくいです。
そのため、選考では入社前に身につけたITの基礎知識が評価を左右します。厚生労働省のQ&Aでも、若手育成枠の要件に職業経験不問を挙げています。
経験を問わない募集だからこそ、独学した知識の深さが比較の軸になるでしょう。
面接では、開発工程やクラウドを現職の業務に置き換えて説明できると有利です。ITの基礎知識は必須ではないものの、応募前に学べば選考で差がつきます。
30代は要件定義やPMOの実績が選考で問われる
30代は、前職の経験や実績を評価される年代です。
企業は即戦力として採用します。そのため、要件定義で要望をまとめた経験や、PMOで進捗を管理した実績などは評価されやすいです。
30代後半は、マネージャー候補やチームを率いた経験なども求められます。
基礎的な知識が重宝される20代とは違い、より実力を重視されるのが特徴です。
40代・50代のマネージャー採用は業界知識が前提
40〜50代でITコンサルになるには、深い業界知識や役職経験が前提になります。
企業の採用基準はマネージャー以上のポジションを任せられるかです。顧客の経営層と話す機会も多いため、各業界に対して知識があるかも問われます。業界の慣行や規制を踏まえた提案が重要です。
SE出身者は、同業界での上流工程や統括の実績があれば、業務経験の不足を補えます。
40代・50代の選考では、業界知識を前提に顧客の課題と結びつけて語れるかが見られます。
ITコンサルタントに必要な5つのスキルと習得方法

- 要件分析と調整の力が特に求められる
- ITと経営の知識が仕事の土台になる
- 現職の業務を使って練習できる
厚生労働省のjob tagでは、ITコンサルタントに必要なスキルと知識の水準が数値で示されています。
| 項目 | 区分 | 水準※4 |
|---|---|---|
| 要件分析(仕様作成) | スキル(7段階) | 5.1 |
| 他者との調整 | スキル(7段階) | 5.0 |
| 説明力 | スキル(7段階) | 5.0 |
| 傾聴力 | スキル(7段階) | 4.9 |
| 時間管理 | スキル(7段階) | 4.9 |
| 論理と推論(批判的思考) | スキル(7段階) | 4.8 |
| ビジネスと経営 | 知識(5段階) | 2.6 |
| コンピュータと電子工学 | 知識(5段階) | 2.5 |
| 通信技術 | 知識(5段階) | 2.5 |
| 経済学・会計学 | 知識(5段階) | 2.1 |
スキルで最も高いのは要件分析(仕様作成)で、知識で最も高いのはビジネスと経営です。ITコンサルタントには、ITと経営の知識をもとに、顧客の要望を要件にまとめる力が求められます。
※4:出典元:厚生労働省 job tag「ITコンサルタント」
経営課題をシステム要件に落とす仮説思考
ITコンサルには、経営課題を要件に落とし込む仮説思考が重要です。
顧客が抱える課題は、必ずしも解決策が1つとは限りません。ITコンサルタントは複数の仮説を立てたうえで、計画的に行動する力が求められます。
仮説思考を鍛えるには、状況を把握し仮説を設定することが大切です。設定した仮説は検証を通して判断します。
現場の課題をピックアップして「どうすれば解決できるか」考える習慣が鍵になります。
システム開発の工程とクラウドの知識
ITコンサルタントとして実現性のある提案をするには、開発工程とクラウドの仕組みの知識が欠かせません。
ITコンサルタントは、要件定義の段階でテストや移行までの期間も見積もります。クラウドを提案する場面では、料金体系と運用を任せられる範囲の知識が判断材料です。
開発工程全体の流れは、IPAがまとめた共通フレーム2013で押さえられます。クラウドは、AWSやAzureなど各社の公式の入門教材で基礎を固めてください。
工程とクラウドの知識が身につけば、期間と費用に無理のない提案ができます。
会計や生産管理などの基幹業務の知識
現場の課題を的確に捉えてITで解決するためには、お金と物の流れを業務として理解することが大切です。
基幹システムは、仕訳や在庫の引き当てといった現場の業務手順を自動処理します。たとえば在庫の不一致が起きた際は、出荷や引き当ての手順から原因を突き止められます。
会計は、日商簿記の学習で仕訳から決算までの流れを学ぶのがおすすめ。
生産管理や販売管理は、現職の業務フローを図解して整理するのが有効です。お金と物の流れを図と数字で追えるほど、基幹システムの課題を特定しやすくなります。
経営層と現場の要望を引き出すヒアリング力
ITコンサルタントは、経営層と現場の両方から要望を引き出す力も求められます。
経営層は全社の数字を、現場は日々の作業のしやすさを重視するので、両者の要望はずれやすくなります。要件定義の打ち合わせでは、要望の背景を質問で聞き出し、双方が納得できる案を探ることが重要です。
ヒアリング力を磨くには、社内会議で進行役を務めて議事録を書く練習が効果的です。
発言の真意を確かめる問いかけを重ねることで、引き出す力が自然と身につきます。
複数ベンダーをまとめるプロジェクト管理力
ITコンサルタントには、複数ベンダーの進捗を横断管理する統括力が求められます。
開発・インフラ・パッケージで担当の会社が分かれると、1社の遅れが全体に波及します。ITコンサルタントは、インフラの遅れに合わせて開発のテスト日程を組み替える調整役です。
進捗・品質・リスク管理の型は、PMBOKガイド(プロジェクトマネジメントの知識体系)で学べます。小さな案件で実践を積んでおけば、大規模なマルチベンダー案件にも応用可能です。
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ITコンサルタントを目指す人に役立つ5つの資格

- 必須の資格はなく選考は実務経験が軸
- 未経験は基本情報技術者試験から
- 経験者は高度試験で上流の力を示す
厚生労働省のjob tagが示す通り、必須となる資格はありません。
ITコンサルタントへの転職では、資格の有無は決め手になりにくいのが実態です。選考で重視されるのは、実務経験と論理的思考力になります。
資格は、ポテンシャルや熱意を客観的に伝える材料として活用するのが基本です。
ここでは、未経験向けから順に5つの資格を紹介します。
基本情報技術者試験
基本情報技術者試験は、ITコンサルタントに必要なITの基礎を、未経験者が体系的に学べる国家試験です。
| 項目 | 令和7年度※5 |
|---|---|
| 受験者数 | 147,186人 |
| 合格者数 | 56,370人 |
| 合格率 | 38.3% |
ITコンサルタントは、システムの構造や開発の工程を踏まえて、実現できるIT施策を提案します。
IPAが試験で求めるのは、IT戦略の立案から要件定義、設計・開発・運用までの知識です。工程ごとの知識は、顧客の要望を開発側に伝わる要件へ置き換える場面で生きてきます。
IT未経験からITコンサルタントを目指すなら、基本情報技術者試験が入口になるでしょう。
※5:出典元:IPA「統計情報(基本情報技術者試験)」
ITコーディネータ
ITコーディネータは、経営の視点からIT活用を提案・支援する力を示す経済産業省推進資格です。
試験合格に加えて修了が必要なケース研修では、仮想企業を題材にデジタル経営の推進手順を疑似体験します。ITコーディネータ協会によると、独立した資格者の多くが社外CIOやコンサルタントを務めています。
経営課題からIT導入までを一貫して提案する力を示したい人に適した資格です。
ITストラテジスト試験
ITストラテジスト試験は、経営戦略に沿ってIT戦略を立てる力を示す高度試験です。
| 項目 | 令和7年度春期※6 |
|---|---|
| 受験者数 | 5,586人 |
| 合格者数 | 836人 |
| 合格率 | 15.0% |
試験では、事業戦略に沿って情報システム戦略と全体システム化計画を策定する力が問われます。IPAの案内において、ITコンサルタントを目指す人に推奨される試験です。
なお、ITストラテジスト試験の現行制度は2026年度で終わり、2027年度から新制度へ移る予定です。
ITストラテジスト試験は、上流工程を担うITコンサルとしての実力を客観的に示せます。
※6:出典元:IPA「令和7年度春期情報処理技術者試験(応用情報技術者試験、高度試験)及び情報処理安全確保支援士試験の合格発表について」
プロジェクトマネージャ試験
プロジェクトマネージャ試験は、計画立案から進捗・品質管理までを問う高度試験です。
| 項目 | 令和7年度秋期※7 |
|---|---|
| 受験者数 | 8,511人 |
| 合格者数 | 1,219人 |
| 合格率 | 14.3% |
IPAが問うのは、計画立案からリスク対応、進捗の評価までの実践力です。実際に、システム導入の局面では、ITコンサルタントがPMOとしてベンダーの進捗や品質を管理します。
プロジェクト管理能力を客観的に証明する資格として有効です。
※7:出典元:IPA「令和7年度秋期情報処理技術者試験(応用情報技術者試験、高度試験)及び情報処理安全確保支援士試験の合格発表について」
中小企業診断士
中小企業診断士は、企業の経営全般にわたる知識を証明する国家資格です。
| 項目 | 第1次試験(令和8年度)※8 | 第2次試験(令和7年度)※9 |
|---|---|---|
| 受験者数 | 17,829人 | 7,044人 |
| 合格者数 | 4,099人 | 1,240人 |
| 合格率 | 23.0% | 17.6% |
ITコンサルタントの提案活動は、IT導入の前に顧客の経営課題の整理から始まります。
日本中小企業診断士協会連合会によると、財務・会計や経営情報システムは第1次試験の科目です。財務・会計の知識はIT投資の費用対効果の説明に、経営情報システムは業務とシステムの整理に役立ちます。
第2次試験では、事例をもとに企業を診断・助言する力が問われます。
経営視点で提案するITコンサルにとって、確かな知識の裏づけとなる資格です。
※8:出典元:日本中小企業診断士協会連合会「令和8年度 中小企業診断士第1次試験に関する統計資料」
※9:出典元:日本中小企業診断士協会連合会「中小企業診断士試験 申込者数・合格率等の推移」
- 資格試験の模擬テスト&企業別の面接対策あり
- 講座修了から内定まで平均10日(最短5日)※1
ITコンサルへの転職ロードマップ|未経験から内定まで

- 経験は工程と立場の2軸で整理する
- 志望動機は前職で見えた課題から組む
- ケース面接に向けて考える過程を練習する
ITコンサルタントへの転職は、経験の棚卸しから選考対策までの5つの手順のロードマップで進めます。選考で問われるのは、担った工程や立場、そして課題を捉える思考力です。
ここでは、ITコンサルの転職ロードマップについて解説します。
①経験を「工程×立場」で棚卸しする
経験を整理する際は、各工程での立場と任された判断の裁量を明確化しましょう。
| 工程 | 担当 | リーダー | 責任者 |
|---|---|---|---|
| 企画 | 現状業務の調査 | 課題と施策案の整理 | 投資判断の提案 |
| 要件定義 | 議事録の作成 | 要望の取りまとめ | 関係者の合意形成 |
| 設計 | 設計書の作成 | 設計方針の決定 | 設計の承認 |
| 開発 | プログラムの作成 | 進捗と品質の管理 | 体制と予算の管理 |
| 運用 | 障害への対応 | 運用手順の改善 | 運用コストの見直し |
選考で見られるのは、各工程で任された判断の深さです。たとえば同じ要件定義でも、議事録を取った担当者と、合意をまとめた責任者では評価が変わります。
自身の裁量を正しく伝えるためにも、上の表の枠組みを使って経験を整理するのがおすすめです。
経験したマスに案件名と下した判断を書き込み、アピールできる実績を可視化しましょう。
②経験に合う領域とファームの種類を選ぶ
応募先選びでは、担当工程と業務内容からファームの種類と領域を絞り込みます。
| ファームの種類 | 主な支援範囲 |
|---|---|
| 戦略系 | 経営戦略・事業戦略の支援 |
| 総合系 | 戦略・業務改善からIT導入まで |
| IT系 | IT戦略・ベンダー選定・開発支援・運用 |
| SIer系 | コンサルティングからシステム開発・運用まで |
開発の工程を一通り担った人はIT系やSIer系、業務改善に関わった人は総合系が候補です。領域もIT戦略・ERP導入・PMO・セキュリティなどに分かれ、要件定義の経験はERP導入で活きます。
なお、外資系や海外展開を支援するグローバル案件では英語力が問われます。一方、国内向け案件であれば必須ではありません。
経験やスキルと支援範囲が重なる応募先ほど、実績を強みとしてアピールしやすくなります。
③志望動機は前職で見えた課題から組み立てる
志望動機は、前職で見えた課題を起点に、次の4つを順につなげて組み立てる必要があります。
- 前職で見えた課題
- ITコンサルタントなら解ける理由
- 応募先を選ぶ理由
- 活かせる経験
ただし、「上流工程をやりたい」という単純な動機では、SEのままでも実現できると受け取られやすいです。
課題は「部署ごとに同じデータを入力し直していた」のように、事実ベースで書きましょう。そのうえで、部門をまたいで業務やシステムを根本から刷新できる価値を提示します。
前職の課題を起点に4要素をつなぎ、目指す必然性を論理的に示しましょう。
④フェルミ推定とIT投資の例題でケース面接に備える
ケース面接には、フェルミ推定とIT投資の例題を反復練習して備えましょう。
フェルミ推定では、前提の確認から要素分解、仮説設定、結論の順に考えます。IT投資の例題では、「基幹システム刷新の要否」といったテーマを扱います。結論を出す前に、実現性・セキュリティ・費用の3つの制約を検証してください。
面接官は答えの正しさより、前提を置いて結論にたどり着くまでの過程を見ています。
手順に沿って思考プロセスを言葉にする反復練習が、ケース面接の突破口になります。
⑤ITコンサルに強いエージェントで選考対策を受ける
ITコンサル職に詳しい転職エージェントによる選考対策もおすすめです。
評価ポイントはファームごとに異なります。そのため、1人で傾向を掴むのは難しいです。ITコンサルに強い転職エージェントは、蓄積されたノウハウで的確な対策ができます。
たとえば、レバテックキャリアは企業ごとの過去質問例をもとにした資料で模擬面接対策が可能です。Geeklyは、転職のプロが求職者の経歴をヒアリングして書類を作成してくれます。
プロの知見を借りながら選考対策を進め、内定の確度を高めましょう。
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※1:出典元:レバテックキャリア公式サイト/2023年1月~2024年3月の実績
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(引用元:ユニゾンキャリア)
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※13:出典元:キャリアカンパニー公式サイト
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|---|---|
| 運営会社 | 株式会社エンデバース 有料職業紹介事業許可番号:13-ユ-315027 |
| 公開求人数 | 非公開 |
| 非公開求人数 | 非公開 |
| 対応エリア | 東京(拠点所在地) |
| 料金 | 完全無料 |
\未経験からIT職を目指す!/
キャリスタカレッジ|クラウド・開発を学びIT職からITコンサルを目指す

(引用元:キャリスタカレッジ)
- 希望職種に合わせて3コースから選択
- 育成から内定まで専属サポーター
- 受講後、内定まで平均10日程※14
キャリスタカレッジは、IT研修から就職までを無料で支援する未経験者向けのサービスです。
研修は、ネットワーク・クラウド・開発の3コースから希望職種に合わせて選択。ITコンサルの土台になるインフラや開発の基礎を、動画で学習可能です。
研修中から内定まで、専属の担当者が就活をサポート。途中で退会しても違約金はかかりません。
受講終了から内定獲得までは平均10日程となっています。※14
未経験からIT職へ転身し、ITコンサルを目指したい方にぴったりです。
※14:出典元:キャリスタカレッジ公式サイト
| 内容 | 詳細 |
|---|---|
| 運営会社 | キャリアスタート株式会社 有料職業紹介事業許可番号:13-ユ-305582 |
| 公開求人数 | 非公開 |
| 非公開求人数 | 非公開 |
| 対応エリア | 東京・大阪・福岡(拠点所在地) |
| 料金 | 完全無料 |
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【FAQ】ITコンサルタントになる方法に関するよくある質問
- 文系でもITコンサルタントになれる?
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文系の学部を出た人でも、ITコンサルタントになることはできます。
厚生労働省のjob tagによると、働く人が多いと感じる学歴では大卒が75.0%で最多です。※4修士課程卒が34.1%、博士課程卒が11.4%と続きます(複数回答)。※4
job tagは学歴が必須とは限らないとし、文系にあたる経営系の大学も就業ルートに挙げています。
※4:出典元:厚生労働省 job tag「ITコンサルタント」
- 未経験で入社したときの年収は?
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未経験で入社したときの年収は、前職の経歴と入社時の職位で変わります。
多くのITコンサルティングファームでは、給与水準が職位ごとに設定されています。SEの経験が評価されて上の職位で採用されれば、コンサル未経験でも入社時の年収は高くなるでしょう。
※年収の詳細は「ITコンサルタントの平均年収は?」で解説しています。
- ITコンサルタントに向いている人は?
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ITコンサルタントに向いているのは、顧客の経営課題をITで解決することに関心がある人です。
厚生労働省のjob tagは、デジタル技術を活用した経営戦略を考える力が必要だとしています。デジタル技術は変化が速く、新しい技術を学び続けられる人が力を発揮できます。
※向いている人の特徴は「ITコンサルタントに向いている人・いない人とは?」で解説しています。
まとめ:ITコンサルタントになるには経験の棚卸しから
- 経歴に合うルートを選ぶ
- 年代ごとの条件を確かめる
- 経験を棚卸しして選考に備える
転職エージェントの登録は、無料です。経歴に合うルートで選考に進み、上流工程から企業の課題を解くITコンサルタントを目指しましょう。
- 資格試験の模擬テスト&企業別の面接対策あり
- 講座修了から内定まで平均10日(最短5日)※1












