【2026年最新】公認会計士通信講座おすすめ8選を徹底比較！選び方のポイントも解説

公認会計士とは、独立した第三者の立場から、企業等の財務情報を監査する会計のスペシャリストです。

この資格を有していることで、組織内での昇進・昇格が有利になるだけでなく、将来的に自身の会計事務所を立ち上げ独立することも夢ではありません。

ただし、公認会計士試験の合格には一般的に3,000時間もの学習が必要とされており、独学だけで到達するのは極めて困難な道のりと言えます。

そこで本記事では、これから公認会計士を目指す方に向けて、実績のあるおすすめ通信講座8選を厳選してご紹介します。

資格取得から公認会計士として登録するまでのステップや、失敗しない講座選びのポイントもあわせて解説しますので、受講を検討中の方はぜひお役立てください。

通信講座	おすすめポイント
資格の大原	一発合格に強い 常勤講師が9割
CPA会計学院	公認会計士試験に特化したスクール 試験合格者の2人に1人以上がCPA出身者
スタディング	スマホで完結する学習設計 大手より費用を抑えやすく、学習をスタートしやすい

公認会計士通信講座のおすすめ8選

今回の選定にあたっては、「受講費用」「カリキュラム内容」「サポート体制」「合格実績」「教材の質」という5つの視点で各講座を徹底比較しました。

これらの調査結果をもとに、自信を持っておすすめできる公認会計士通信講座8選をご紹介します。

まずは、判断材料として重要な「合格実績」の比較データをご覧ください。

通信講座名	合格実績
資格の大原	2024年度：247名
CPA会計学院	2025年度：1,092名（合格占有率66.7％）
スタディング	公式サイトに記載なし
クレアール	公式サイトに記載なし
LEC東京リーガルマインド	公式サイトに記載なし
TAC	2025年度：313名
ICOライセンススクール	公式サイトに記載なし
FIN	公式サイトに記載なし

公認会計士は広範な知識と高度な思考力が求められる職種であり、企業の財務健全性を守る上で欠かせない存在です。

スマホやタブレットで完結するWeb講座から、リアルタイム講義を受講できるものまで様々ですので、ご自身のライフスタイルに最適な講座を見つけてください。

公認会計士通信講座の選び方のポイント

公認会計士の通信講座は、スクールごとに教材の特色や授業形式、学習支援の仕組みが大きく異なります。

数ある講座の中から自分に最適なものを見極めるために、以下の4つの基準を軸にして比較検討することをおすすめします。

公認会計士の資格取得には、多大な時間と金銭的な投資が必要です。

途中で後悔しないためにも、あらかじめチェックポイントを把握しておきましょう。

ご自身のライフスタイルに無理なく組み込める講座を選ぶことが、合格への第一歩です。

合格率で選ぶ

公認会計士試験は合格率が約10%という難関資格であり、10人中9人が不合格になる厳しい世界です。

今回ご紹介した主要な通信講座のうち、合格者数や合格率を公表しているスクールのデータは以下の通りです。

通信講座名	合格実績
CPA会計学院	2025年度：1,092名（合格占有率66.7％）
TAC	2025年度：313名
資格の大原	2024年度：247名

公表されている数字には、受験回数や属性（初学者か経験者か）の違いが含まれている場合があるため、実際の利用者の評判や口コミも併せて確認することが大切です。

また、各スクールのテキストが最新の試験傾向に対応しているかどうかも重要なチェックポイントです。

合格実績が高い講座は受講料も高額になる傾向がありますが、その分カリキュラムの質が高い傾向にあります。

結果的に投資対効果が良くなる可能性が高いため、予算の許す範囲で検討してみてください。

費用が安い通信講座を選ぶ

公認会計士講座の受講料は、一般的な資格講座と比較して高額で、相場は70万〜80万円程度です。

安いところでも10万円以上は必要なので、一定の費用がかかることは理解しておきましょう。

今回ご紹介した中で、比較的リーズナブルな講座は以下の3つです。

通信講座名	費用
スタディング	124,800円～
FIN	148,000円～
LEC東京リーガルマインド	268,000円
クレアール	540,000円～

安価な講座では、学習範囲を合格に必要なポイントに絞ったり、動画の倍速再生機能を充実させたりと、効率重視の学習ができるよう設計されています。

ご自身の予算や学習進度に合わせて選ぶことで、経済的な無理なく学習を継続でき、挫折のリスクを減らせます。

ただし、費用が安い分、添削指導や個別サポートが簡素化されている場合もあるため、事前に詳細なサービス内容を確認しておきましょう。

自分に合った学習スタイルで選ぶ

通信講座には、Web完結型のものや、校舎での対面授業も利用できるものなど、様々なスタイルがあります。

今回紹介した8講座をタイプ別に分類しました。

学生か社会人か、初学者か経験者かによって、最適な学習環境は異なります。

学習期間は平均して2年程度に及ぶため、自己管理が必須となります。

自分が最も続けやすいスタイルを選び、長期戦を乗り切る計画を立てましょう。

受講中のサポートやフォロー体制が整っているかで選ぶ

公認会計士試験の学習内容は難解で、独学では理解しづらい論点も多々あります。

疑問を即座に解消できる環境があるかどうかは、学習効率に直結します。

以下のサポート体制が整っているかチェックしましょう。

充実したサポート体制があれば、学習の停滞を防げます。

特に独りでの学習に不安がある方は、質問環境が手厚い講座を選ぶことを強く推奨します。

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公認会計士になるまでの4つの流れ

公認会計士として登録するには、試験合格だけでなく実務経験が必要です。

学習開始から登録まで、順調に進んでも最低6年程度はかかると見込んでおきましょう。

具体的なステップは以下の通りです。

重要な点として、実務経験は試験合格前でもカウント可能です。

つまり、会計事務所等で働きながら試験勉強をするというルートも選択できます。

試験合格後のキャリアパスもしっかりイメージして、計画的に進めていきましょう。

公認会計士試験に合格する

まず最初のハードルは、試験合格です。

試験は「短答式」と「論文式」の二段階で行われ、両方を突破する必要があります。

短答式試験	試験日：年2回 回答方式：マークシートによる択一式試験 試験科目：財務会計論・管理会計論・監査論・企業法
論文式試験	試験日：年1回 回答方式：筆記試験 試験科目：必須科目（会計学（財務会計論・管理会計論）・監査論・企業法・租税法）選択科目（経営学・経済学・民法・統計学の中から1科目選択）

公認会計士試験は三大国家資格の一つに数えられる難関ですが、受験資格に制限はなく、学歴や年齢に関係なく誰でも挑戦できるのが特徴です。

監査法人に就職する

試験合格者の約9割は監査法人へ就職します。

これは、公認会計士登録に必要な実務経験を積むためです。

通常、合格発表から2週間程度で内定が出るスピーディーな展開となるため、事前に希望する就職先をリサーチしておくことが重要です。

BIG4と呼ばれる大手監査法人（あずさ、EY新日本、トーマツ、PwCあらた）などが主な就職先となります。

3年以上の実務経験を積む

公認会計士は経済の番人として独立した監査を行うため、3年以上の実務経験が法律で義務付けられています。

この実務経験には、「業務補助」と「実務従事」の2種類があり、これらを合わせて期間を満たす必要があります。

業務補助	業務内容：公認会計士や監査法人を補助する業務 認定条件：監査法人の代表者の認定を受ける
実務従事	業務内容：財務に関する監査や分析、貸付や債務の保証、原価計算など 認定条件：常勤で3年が基準、非常勤やパート、アルバイトの場合は常勤社員の勤務日数を元に計算

前述の通り、試験合格前の経験も認められるため、働きながら資格を目指す社会人にとっても有利な制度となっています。

公認会計士名簿に登録する

最終ステップとして、日本公認会計士協会への登録が必要です。

日本公認会計士協会は、公認会計士の質を維持・監督する機関です。

申請から登録完了までには3〜6ヶ月程度かかるため、余裕を持って手続きを行いましょう。

登録時には入会金や年会費が必要になりますので、所属する地域の会費等も確認しておくと良いでしょう。

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公認会計士試験の概要

試験は短答式と論文式の2つから構成されており、両方の合格が必須です。

ここでは試験の仕組みや合格率、必要な学習時間について解説します。

公認会計士試験の内容

企業の財務情報をチェックする公認会計士には、高度な専門知識が求められます。

試験は知識を確認する「短答式」と、応用力を問う「論文式」の2部構成です。

短答式試験	目的：公認会計士に必要な専門的知識をはかる 試験日：年2回 回答方式：マークシートによる択一式試験 試験科目：財務会計論・管理会計論・監査論・企業法 1科目ごとではなく、4科目の総点数で合否判定 合格基準は総点数の70％を基準として公認会計士・監査審査会が相当と認めた得点比率
論文式試験	目的：公認会計士に必要な思考力、判断力、応用能力、論述力をはかる 試験日：年1回 回答方式：筆記試験 試験科目：必須科目（会計学（財務会計論・管理会計論）・監査論・企業法・租税法）選択科目（経営学・経済学・民法・統計学の中から1科目選択） 1科目ごとではなく、5科目で合否判定 合格基準は52％の得点比率を基準として公認会計士・監査審査会が相当と認めた得点比率

試験は指定された会場で受験する必要があります。

最寄りの試験地を確認しておきましょう。

公認会計士試験の合格率

近年の合格率は10%未満で推移しており、非常に狭き門です。

受験年度	合格率
2025年	7.4％
2024年	7.4％
2023年	7.6％
2022年	7.7％
2021年	9.6％
2020年	10.1％

短答式試験では膨大な範囲から出題されるため、素早い判断力と正確な知識が求められます。

時間配分の練習など、試験直前の対策も合否を分ける鍵となります。

公認会計士になるために必要な勉強時間

一般的に、合格までには2,500〜3,000時間の学習が必要と言われています。

仮に毎日5時間勉強したとしても、約1年半〜2年はかかる計算です。

短答式試験	1,500時間
論文式試験	1,000～1,500時間
合計	2,500～3,000時間

多くの受験生が複数回の受験を経て合格を掴み取っています。

長期戦になることを覚悟し、計画的に学習を進めることが大切です。

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公認会計士通信講座でよくある質問

これから学習を始める方が疑問に思いやすいポイントをQ&A形式でまとめました。

予備校と通信講座とどっちの方が良い？

時間の融通が利くなら予備校、仕事などで忙しいなら通信講座がおすすめです。

勉強方法	メリット	デメリット
予備校	講師に直接質問できる 切磋琢磨する仲間が見つけやすい 定期的な勉強時間の確保ができる	通学のための費用がかかる 場所・時間を拘束されやすい 天候の影響などに左右されやすい
通信講座	時間に縛られにくく自分のペースで学習できる 仕事や家事・育児と両立しやすい 何度でも繰り返し学習できる	同じ目標を持った仲間を見つけにくい 強制力がかかりにくい 学習スケジュールなどの自己管理が求められる

ご自身の性格や置かれている環境に合わせて、納得できる学習スタイルを選んでください。

ユーキャンに公認会計士の通信講座はある？

残念ながら、現在ユーキャンでは公認会計士講座は開講されていません。

ただし、基礎となる簿記3級・2級講座は提供されています。

まずはここからスタートして会計の基礎を固めるのも一つの手です。

簿記3級・2級であれば独学でも十分対応可能です。

社会人でも通信講座で合格できる？

はい、十分に可能です。

実際に多くの社会人が働きながら合格を果たしています。

学習時間が限られる社会人は、通勤時間や隙間時間を活用するなど、効率的なスケジューリングが鍵といえるでしょう。

スマホで視聴できる通信講座は、まさに社会人に最適なツールと言えます。

独学で取得できる？

制度上は可能ですが、現実的にはほぼ不可能に近いと言わざるを得ません。

膨大な試験範囲と高い難易度、そして法改正などの情報収集を一人で行うのは非効率であり、何年も時間を無駄にしてしまうリスクがあります。

最短ルートで合格を目指すなら、プロのサポートがある通信講座を利用するのが賢明です。

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まとめ

公認会計士は超難関資格ですが、適切な通信講座を活用することで、合格の可能性を飛躍的に高めることができます。

本記事では、講座選びの基準や、合格から登録までの流れについて解説しました。

3年の実務経験など道のりは長いですが、受験資格自体に制限はないため、思い立ったその日から誰でも挑戦権があります。

ぜひご自身に合った通信講座を見つけ、キャリアアップへの第一歩を踏み出してください。

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