【2026年最新】公認会計士通信講座おすすめを徹底比較！費用や口コミも解説

【編集部より｜2026年7月22日 更新】
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公認会計士とは、独立した第三者の立場から、企業等の財務情報を監査する会計のスペシャリストです。

この資格を有していることで、組織内での昇進・昇格が有利になるだけでなく、将来的に自身の会計事務所を立ち上げ独立することも夢ではありません。

ただし、公認会計士試験の合格には一般的に3,000時間もの学習が必要とされており、独学だけで到達するのは極めて困難な道のりと言えます。

そこで本記事では、これから公認会計士を目指す方に向けて、実績のあるおすすめ通信講座8選を厳選してご紹介します。

資格取得から公認会計士として登録するまでのステップや、失敗しない講座選びのポイントもあわせて解説しますので、受講を検討中の方はぜひお役立てください。

公認会計士試験は合格率7%前後の最難関国家資格であるため、まずは公認会計士の難易度を別記事で確認しておくのがおすすめです。

通信講座	おすすめポイント
クレアール	要点を絞り込んだテキスト 合格後の就職活動までバックアップ
スタディング	スマホで完結する学習設計 業界最安級で費用を抑えられる
CPA会計学院	公認会計士試験に特化したスクール 試験合格者の2人に1人以上がCPA出身者

公認会計士通信講座のおすすめ8選

今回の選定にあたっては、「受講費用」「カリキュラム内容」「サポート体制」「合格実績」「教材の質」という5つの視点で各講座を徹底比較しました。

これらの調査結果をもとに、自信を持っておすすめできる公認会計士通信講座8選をご紹介します。

まずは、判断材料として重要な「合格実績」の比較データをご覧ください。

通信講座	料金（初学者向け・税込）	合格実績(2025)	特徴
クレアール	540,000円〜	非公表	社会人に強い・非常識合格法
スタディング	114,800円〜	非公表	業界最安・スマホ完結
CPA会計学院	730,000円〜	合格者数1,092名 CPA占有率66.7%	合格実績No.1・特化校
資格の大原	740,000円〜	合格者数181名	一発合格・常勤講師9割
LEC東京リーガルマインド	288,000円〜	非公表	短答1年・費用を抑えやすい
TAC	790,000円〜	合格率80.5％ 合格者数313名	大手・全国自習室
ICOライセンススクール	528,000円〜（年間）	非公表	1対1個別指導
FIN	172,000円〜	非公表	低価格・元大手講師

公認会計士は広範な知識と高度な思考力が求められる職種であり、企業の財務健全性を守る上で欠かせない存在です。

スマホやタブレットで完結するWeb講座から、リアルタイム講義を受講できるものまで様々ですので、ご自身のライフスタイルに最適な講座を見つけてください。

公認会計士通信講座の選び方のポイント

公認会計士の通信講座は、スクールごとに教材の特色や授業形式、学習支援の仕組みが大きく異なります。

数ある講座の中から自分に最適なものを見極めるために、以下の4つの基準を軸にして比較検討することをおすすめします。

公認会計士の資格取得には、多大な時間と金銭的な投資が必要です。

途中で後悔しないためにも、あらかじめチェックポイントを把握しておきましょう。

ご自身のライフスタイルに無理なく組み込める講座を選ぶことが、合格への第一歩です。

合格率で選ぶ

公認会計士試験は合格率が約10%という難関資格であり、10人中9人が不合格になる厳しい世界です。

今回ご紹介した主要な通信講座のうち、合格者数や合格率を公表しているスクールのデータを以下にまとめました。

通信講座名	合格実績（2025年度）
CPA会計学院	合格者数1,092名 CPA占有率66.7%
TAC	合格率80.5％ 合格者数313名
資格の大原	合格者数181名

公表されている数字には、受験回数や属性（初学者か経験者か）の違いが含まれている場合があるため、実際の利用者の評判や口コミも併せて確認しておきましょう。

また、各スクールのテキストが最新の試験傾向に対応しているかどうかも重要なチェックポイントです。

合格実績が高い講座は受講料も高額になる傾向がありますが、その分カリキュラムの質が高い傾向にあります。

結果的に投資対効果が良くなる可能性が高いため、予算の許す範囲で検討してみてください。

費用が安い通信講座を選ぶ

公認会計士講座の受講料は、一般的な資格講座と比較して高額で、相場は70万〜80万円程度です。

安いところでも10万円以上は必要なので、一定の費用がかかることは理解しておきましょう。

今回ご紹介した中で、比較的リーズナブルな講座は以下の3つです。

通信講座名	費用
スタディング	114,800円～
FIN	172,000円～
LEC東京リーガルマインド	288,000円～
クレアール	540,000円～

安価な講座では、学習範囲を合格に必要なポイントに絞ったり、動画の倍速再生機能を充実させたりと、効率重視の学習ができるよう設計されています。

ご自身の予算や学習進度に合わせて選ぶことで、経済的な無理なく学習を継続でき、挫折のリスクを減らせます。

ただし、費用が安い分、添削指導や個別サポートが簡素化されている場合もあるため、事前に詳細なサービス内容を確認しておきましょう。

自分に合った学習スタイルで選ぶ

通信講座には、Web完結型のものや、校舎での対面授業も利用できるものなど、様々なスタイルがあります。

今回紹介した8講座をタイプ別に分類しました。

学生か社会人か、初学者か経験者かによって、最適な学習環境は異なります。

学習期間は平均して2年程度に及ぶため、自己管理が必須となります。

自分が最も続けやすいスタイルを選び、長期戦を乗り切る計画を立てましょう。

受講中のサポートやフォロー体制が整っているかで選ぶ

公認会計士試験の学習内容は難解で、独学では理解しづらい論点も多々あります。

疑問を即座に解消できる環境があるかどうかは、学習効率に直結します。

以下のサポート体制が整っているかチェックしましょう。

充実したサポート体制があれば、学習の停滞を防げます。

特に独りでの学習に不安がある方は、質問環境が手厚い講座を選ぶことを強く推奨します。

【目的・属性別】あなたに合う公認会計士通信講座

公認会計士講座は「誰が・どんな状況で目指すか」によって、最適な講座が変わるのが特徴です。

代表的なケース別に、向いている講座の傾向を見ていきましょう。

公認会計士通信講座と教育訓練給付制度

公認会計士の通信講座は、最安のスタディングなら10万円台、大手予備校では70万〜80万円台と、価格差が非常に大きいのが特徴です。

だからこそ「教育訓練給付制度が使えるか」で実質負担は大きく変わりますが、公認会計士の場合は給付が使える通信講座が極端に少ない点に注意してください。

厚生労働省「教育訓練給付金 検索システム」で確認すると、通信講座で給付が使えるのは実質クレアールだけです。

大原やTACも教育訓練給付の対象講座を持っていますが、それは大原＝専門学校の通学2年制、TAC＝U.S.CPA（米国公認会計士）の講座であり、社会人向けの公認会計士通信講座そのものは対象外です。

講座	通信講座の給付	補足
クレアール	○（一般教育訓練給付）	通信の指定3コース（395,000〜520,000円）。受講費の20%・上限10万円
大原	△	給付対象は専門学校の昼間通学2年制のみ。社会人向け通信講座は対象外
TAC	△	対象はU.S.CPA（米国公認会計士）講座のみ。日本の公認会計士講座は対象外
CPA会計学院／LEC／スタディング／ICO／FIN	×	対象講座なし

たとえばクレアールの「上級ストレートコースW受験型［Aクラス］」（一般価格400,000円）は、一般教育訓練給付を使うと実質320,000円で受講できます。

クレアールの給付金については、クレアールの教育訓練給付金の記事をご覧ください。

公認会計士講座の費用を抑える4つの方法

公認会計士講座は相場が70万円前後と高額なため、費用を抑える工夫を知っておくと負担を減らせます。

公認会計士試験の概要

試験は短答式と論文式の2つから構成されており、両方の合格が必須です。

ここでは試験の仕組みや合格率、必要な学習時間について解説します。

公認会計士試験の内容

企業の財務情報をチェックする公認会計士には、高度な専門知識が求められます。

試験は知識を確認する「短答式」と、応用力を問う「論文式」の2部構成です。

短答式試験	目的：公認会計士に必要な専門的知識をはかる 試験日：年2回 回答方式：マークシートによる択一式試験 試験科目：財務会計論・管理会計論・監査論・企業法 1科目ごとではなく、4科目の総点数で合否判定 合格基準は総点数の70％を基準として公認会計士・監査審査会が相当と認めた得点比率
論文式試験	目的：公認会計士に必要な思考力、判断力、応用能力、論述力をはかる 試験日：年1回 回答方式：筆記試験 試験科目：必須科目（会計学（財務会計論・管理会計論）・監査論・企業法・租税法）選択科目（経営学・経済学・民法・統計学の中から1科目選択） 1科目ごとではなく、5科目で合否判定 合格基準は52％の得点比率を基準として公認会計士・監査審査会が相当と認めた得点比率

試験は指定された会場で受験する必要があります。

最寄りの試験地を確認しておきましょう。

公認会計士試験の合格率

近年の合格率は10%未満で推移しており、非常に狭き門です。

受験年度	合格率
2025年	7.4％
2024年	7.4％
2023年	7.6％
2022年	7.7％
2021年	9.6％
2020年	10.1％

短答式試験では膨大な範囲から出題されるため、素早い判断力と正確な知識が求められます。

時間配分の練習など、試験直前の対策も合否を分ける鍵となります。

公認会計士の難易度については、公認会計士の難易度記事にて詳しく解説しています。

公認会計士になるために必要な勉強時間

一般的に、合格までには2,500〜3,000時間の学習が必要と言われています。

仮に毎日5時間勉強したとしても、約1年半〜2年はかかる計算です。

短答式試験	1,500時間
論文式試験	1,000～1,500時間
合計	2,500～3,000時間

多くの受験生が複数回の受験を経て合格を掴み取っています。

長期戦になることを覚悟し、計画的に学習を進めることが大切です。

勉強時間については、公認会計士の勉強時間記事を参考にしてください。

公認会計士とは？仕事内容・年収・将来性

ここでは参考として、公認会計士の仕事内容と年収・将来性を簡単に紹介します。

公認会計士の仕事内容

公認会計士は、企業が作成した財務諸表が適正かどうかを第三者の立場で確かめる「監査」を業務とする、会計の専門家です。

この監査証明業務は公認会計士だけに認められた独占業務で、上場企業などの財務情報の信頼性を担保する、社会的に重要な役割を担います。

活躍の場は監査法人に限らず、税務やM&A・会計コンサルティング、事業会社のCFO・経理部門など多岐にわたります。

公認会計士の年収・将来性

公認会計士は、難関資格に見合う高い収入が期待できる点も大きな魅力です。

厚生労働省「令和6年（2024年）賃金構造基本統計調査」では、公認会計士・税理士の平均年収は約856万円でした（※統計上「公認会計士・税理士」を合算した職種区分の数値で、公認会計士単独ではありません）。

合格後は監査法人で経験を積むのが一般的で、その後は事業会社のCFO・経理、コンサルティング、独立開業など、キャリアの選択肢が広いのも特徴です。

公認会計士通信講座でよくある質問

これから学習を始める方が疑問に思いやすいポイントをQ&A形式でまとめました。

まとめ

公認会計士は超難関資格ですが、適切な通信講座を活用することで、合格の可能性を飛躍的に高めることができます。

本記事では、講座選びの基準や、合格から登録までの流れについて解説しました。

3年の実務経験など道のりは長いですが、受験資格自体に制限はないため、思い立ったその日から誰でも挑戦権があります。

ぜひご自身に合った通信講座を見つけ、キャリアアップへの第一歩を踏み出してください。

公認会計士以外の選択肢も検討したい方はおすすめ資格20選を、スクール横断で講座を比べたい方は通信講座おすすめ8選もご覧ください。

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